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転職活動の面接で「年収の希望額はありますか？」を尋ねられる場面は多くあります。控えめに答えるべきか、高い希望を伝えるべきかと悩んだことはありませんか。希望年収の質問は、答え方によっては採用の合否に影響を与えることもあるため、慎重に対応することが求められます。ここでは、希望年収を聞かれた際の考え方や答え方のポイントを解説します。

企業が希望年収を尋ねる理由は、主に以下の3つです。

企業には採用にあたっての給与予算があり、求職者の希望がその範囲内かどうかを確認するためです。

応募者が自分のスキルや経験をどのように評価しているかを把握する意図があります。市場相場と大きくかけ離れた希望を伝えると、適正な評価を受けられないこともあります。

転職者が金額面にどれほどのこだわりを持っているかを知ることで、採用後の給与交渉や昇給の可能性を判断する材料になります。

希望年収を伝える際には、「総支給額（額面年収）」で答えるのが一般的です。

企業が提示する年収とは、税金や社会保険料が控除される前の金額を指します。また、残業代や各種手当を含めた総額が基本となります。例えば、企業の求人票に「年収400万円」と記載されている場合、それは控除前の総支給額（額面年収）を意味します。

企業の給与計算や予算管理は、すべて総支給額（額面）を基準に行われています。面接官が希望年収を尋ねる際も、基本的に総支給額を前提に考えているため、希望年収を伝える際は必ず総支給額で答えるのが適切です。また、希望年収を伝える際には、交通費を含めずに回答することが重要です。企業によっては交通費を別途支給する場合と年収に含める場合がありますが、一般的には希望年収と交通費は別で考えられるため、交通費を除いた金額を伝えるようにしましょう。

希望年収を答える際は、事前に市場価値をリサーチし、自分の職種や業界の相場を理解しておくことが大切です。「これまでの給与が市場相場より低かった場合」や「給与水準の高い企業への転職を目指す場合」を除き、入社時点で年収が上がるケースは少数です。 同業界、同職種に入社する場合を除けば、入社直後は育成や適応の期間であり、即戦力であっても一定のコストがかかるため、応募先企業の給与水準を超えて初年度定時年収を引き上げるのは難しいのが一般的です。希望年収を高く設定しすぎると、企業に悪い印象を与えてしまう可能性があるため注意が必要です。
どうしても希望年収が明確にある場合は、自分や家族の生活費や今後のライフプランを考慮したうえで、最低限必要な金額を提示する形で企業へ伝えると、現実的かつ柔軟な印象を与えられます。企業の給与体系や評価基準を尊重しながら、相談の余地を残す姿勢を示すことが大切です。
また、希望年収を決めることができない場合は、我々のような転職エージェントに年収の相場を聞いてみるのも一つの方法です。エージェントは業界や職種ごとの給与水準に精通しており、客観的なアドバイスを得ることができます。特に初めての転職や異業種への転職では、自分の市場価値が分からないこともあるため、積極的に情報を収集しましょう。

「現在の年収（総支給額）が〇〇万円であり、これまでの経験を活かし貢献したいと考えておりますので、△△万円程度を希望しております。ただし、貴社の給与体系や待遇に応じてご相談させていただければと思います。」

「貴社の給与体系や役割に応じて柔軟に考えたいと思っておりますが、現在の年収（総支給額）が〇〇万円のため、それに準じた条件を希望しております。ご提示いただける範囲をお伺いできれば幸いです。」

「現在の年収（総支給額）が〇〇万円であり、家族の生活費や今後のライフプランを考慮し、最低限必要な額として△△万円程度を希望しております。ただし、貴社の給与体系や評価制度に基づき、ご相談させていただければと思います。」

希望年収について話すのは難しい面もありますが、希望を明確に伝えることで、入社後のギャップを防ぎ、納得のいく条件で働くことができます。また、希望年収を伝える際に大切なことは「最終的には御社の規定に従います」と企業の判断を尊重する謙虚な姿勢を示すことです。面接で慌てないよう、事前に回答を準備し、交渉する際は適切なタイミングや質問の仕方に十分注意しましょう。